家族が増えたら見直したい、医療保険。 共働き家庭の保険入門、前回の生命保険に続き、今回は医療保険について、ファイナンシャルプランナーの豊田眞弓さんにアドバイスをもらいました。 習い事・教育に関するデータ 20代の頃に入った医療保険のまま見直していないという人も多いのではないでしょうか。 「入院の短期化や日帰り手術なども増えています。古い医療保険は保障内容もよくチェックしましょう」と、豊田眞弓さんはアドバイスします。 公的な医療保険制度を利用すれば、医療保険は不要なのでは？ と思っている人は要注意！医療保険を見直したい人も、一緒に保険について考えてみましょう。
Q 正社員は傷病手当金もあるから、医療保険は必要ないのでは？
A.十分な貯蓄があれば、医療保険は必須ではありません 「会社員の場合、『傷病手当金（※1）の給付と、高額療養費という公的な制度（※2）を利用することができるので、民間の医療保険は必要ないのでは？ 』と思う人もいるでしょう。 確かに会社員の場合、数日の入院であれば傷病手当金や公的な保険、高額療養費制度でまかなえることもあります。 ただ、傷病手当金で給付されるのは標準報酬日額（※3）の2/3で、給料の全額が補償されるわけではありません。 また、高額療養費制度により医療費の負担が軽くなりますが、適用にならない分の負担は残ります。入院時の「食事代」や「差額ベッド代」「先進医療」などは高額療養費の対象外で全額自己負担です。 そして、「見舞いに通う家族の交通費」や「入院中の日用品、衣類にかかる費用」は、当然ながら自己負担になります。さらに自分が入院している期間中、子どもの世話をお願いするためのベビーシッター代など、まとまったお金が必要になることも。 十分な貯蓄があって医療保険が不要な場合は別ですが、入院が長引けば収入が減り、さらに支出が増えるので、いざという時の備えとして、夫婦ともに日額5000～10000円程度、入院給付金がでる医療保険に加入しておいてもいいのはないでしょうか。医療保険は、入院が増える高齢期に役立つというケースが多いです」 ※1傷病手当金…勤務先の健康保険に加入している人が、病気やけがで仕事ができなくなり、連続して4日以上休んだ時に、標準報酬日額の2/3の相当額を最長1年6カ月までもらえます。被保険者であればパートでももらえます。 ※2高額療養費制度…医療機関や薬局で支払う1カ月の医療費が一定額を超えた場合、その超えた分が還付される制度。負担の上限額は、年齢や収入によって変わります。 ※3標準報酬日額…継続した12カ月間の各月の標準月額を平均した額の、1/30相当額。
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June 10, 2020 at 05:05PM
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