Photo:boonchai wedmakawand/gettyimagesマイカーの活躍機会が減って丸1年。自動車事故は急減し、損害保険会社の保険金支払額も軒並み激減した。自動車保険は既に保険料の値下げが始まっており、今は見直す絶好期だ。特集『保険商品ランキング ベスト＆ワースト』（全9回）の＃7では、年齢・車種・免責金額別の自動車保険ランキングを作成した。（ダイヤモンド編集部 片田江康男）
緊急事態宣言で事故が激減
自動車保険は値下げ時代へ
すでに1年以上続く新型コロナウイルス感染症との闘い。5月の大型連休は緊急事態宣言の発令により、2年連続で外出自粛を強いられることになった。だが、マイカーにかかる自動車保険料はコロナ禍であっても、きっちりと支払わねばならず、なんとかして削減したいところだ。
家計を防衛したいという消費者のマインドは日に日に強くなっており、自動車保険においても、少しでも安い自動車保険を探す消費者の行動が顕著に見られたようだ。
自動車保険といえば、東京海上日動火災保険、三井住友海上火災保険、損害保険ジャパン、あいおいニッセイ同和損害保険の大手4社と、ソニー損害保険などに代表されるダイレクト系の損保会社に大別される。大手4社は8割超のシェアを持ち、ダイレクト系損保の業績は伸び悩んでいるのが現状だ。
そうしたさなかでのコロナ禍は、ダイレクト系損保には追い風となった。大量にテレビコマーシャルを投下したこともあり、あるダイレクト系損保の幹部は、「2020年4月に実施された1回目の緊急事態宣言の後には、大手損保からの乗り換えを検討したいという問い合わせが急増した」と明かす。
ただ、自動車保険の見直し機運が高まったのは確かだが、ダイレクト系損保のシェアは、一気に拡大するほどのインパクトはなさそうだ。
では、大手損保とダイレクト系損保の保険料はどれほど違うのだろうか。
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