加齢や疾病に伴い日常生活に支援が必要となった場合には、家族で介護を担う方もいますがさまざまな事情からまずは介護保険サービスを利用したいと考えます。 元記事で画像を全てみる しかし要介護度や家庭環境等により、同じサービスでも保険が適用されない場合もある事があります。 今回は介護保険が適用されない「自費サービス」の種類や保険適用の条件についてご紹介します。
介護ベッドレンタル（特殊寝台貸与）
加齢や疾病によりベッドや布団から寝起きをする事が難しくなった方で、まず考えるのは介護用ベッドの導入です。 介護用ベッドは頭や足の部分の角度を変えたり、ベッドの高さを変える事ができるため、身体機能が落ちた方には非常に便利な品物となっています。 介護ベッドは機能にもよりますが、価格は数万円から数十万円と高価な物のため購入するのは経済的に負担が大きいものです。 そのため、介護ベッドは介護保険サービスの「福祉用具貸与」の品目として設定されており、月額数千円程度でレンタルする事が可能となっています。 しかし、福祉用具貸与サービスで介護ベッドをレンタルできるのは、原則要介護2から要介護5の方に限定され、それより軽い介護度の方は介護保険を適用してのレンタルはできません。 でも安心してください。 そこで利用したいのが、自費でのレンタルです。 ■軽度の介護度の方に対して自費でのレンタル 福祉用具事業者によっては、要介護2より軽度の介護度の方に対して自費でのレンタルを行っている会社もあるのです。 ただし、軽度者向けの介護ベッドは高さを変える機能がついていなかったり、ベッドのサイドレールとして借りられる種類が少ないなど、介護保険を適用させたベッドよりも制約が多くなります。 介護保険を適用せず自費でベッドを借りる際の条件として「要介護認定を申請している事」などを設定している事業所もあります。 また、自費でベッドを借りる場合、値段は福祉用具事業者ごとに異なり、月額数千円～1万円程と幅広く設定されているため事前に確認する事が大切です。 担当のケアマネージャーがいる場合は、相談をしてから借りると良いでしょう。
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