治療費が高くなりやすい不妊治療。4月から健康保険などの公的医療保険を使える治療メニューが広がり、治療費の負担も変わります。患者にとってどんなメリットがあるのでしょうか。残る課題は何なのでしょうか。ニッセイ基礎研究所の准主任研究員、村松容子さんに聞きました。
若い夫婦への後押しも
Q 人工授精や体外受精、顕微授精など、高額になりやすい治療に公的医療保険が使えるようになります。
A とても意義が大きいです。子どもを持ちたくても、これまで費用を心配したり、まだ若いからと思ったりして、不妊治療をためらっていた人たちの後押しになります。
Q 若い夫婦への後押しとは。
A 一般的に年を重ねてから治療するイメージがあるかもしれませんが、そうとも限りません。ただ、治療していることを周りにオープンにしていない人が多いので、身近に当事者がいないと、治療をためらうこともあるでしょう。
「若いうちは自然に任せてみたい」と思う人もいます。保険の範囲が広がることで（不妊治療に関心を持ち）、年を重ねれば妊娠する確率も下がっていくという認識を夫婦で共有できたり、なにか原因があるかもしれないと病院へ行くきっかけになったりすると思います。
Q 保険が使える治療は費用の負担が減ります。
A 医療機関で支払う治療費はすべて自費だったものが、保険の対象となったものは自己負担が3割に下がります。さらに、その自己負担額を月々一定上限（収入により変化）におさえることができる「高額療養費制度」を使える人もいて、実質負担が3割以下になるケースもあるでしょう。
保険が使えるメニューが増える一方、依然として保険の対象とはならないものもあります。こうした保険対象外の治療をめぐって、村松さんは「もったいない」ことがあると言います。記事の後半ではその理由を紹介します。
負担が増えるケースとは
Q しかし、負担が増える可…
からの記事と詳細 ( 不妊治療、保険でどう変わる？ 専門家が「もったいない」と思うこと - 朝日新聞デジタル )
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