「最強」の保険は、マネー誌やビジネス誌の「生命保険商品ランキング」には掲載されないことが多い。保険販売に関わる人を読者と想定し、商品ありきで作られている一面もあるからだ。本稿では後田亨氏の著書『生命保険は「入るほど損」？！＜新版＞』で取り上げられた、一般の人が真に知るべき保険をご紹介する。
「正直、雑誌の生命保険のランキングは『商品ありき』で作っています。保険業界関係者による一定部数の購入も見込めるので、定番企画になっているわけです」
ある媒体の方に「貴誌のランキングは代理店などが扱う商品に偏っているのでは？」と質問したところ、上記の返答をいただきました。
ランキングに投票しているファイナンシャルプランナーには、保険代理店の仕事に関わっている人が少なくないせいか、大手企業の勤務先で加入できる保険などは無視されがちなのです。
そこで、本稿では保険販売に関わる人たちが積極的に言及しない保険も含め、ジャンル別に筆者が「最強」と考える保険をご紹介していきます。
1 死亡保険
一定期間、自立していない子供がいる世帯主の死亡に備える保険は、数ある保険の中で最も検討に値すると思います。
例えば、妻と子供が1人いる会社員が亡くなった場合、子供が18歳になるまで国から給付される遺族年金の額は、年収により月額11万～15万円程度だからです。
死亡保険を検討する際、まず確認したいのは、勤務先の保障制度です。大手企業の場合、「育英年金」「死亡退職金」などが社員の遺族に給付されることがあります。
実際「自分に万が一のことがあっても、住宅ローンは『団体信用保険』で完済され、国の遺族年金と会社からの給付金で、子供が自立するまでの生活費はほぼ賄える」と語る会社員もいます。
次に見逃せないのが、特定の企業や業界団体に案内されている「団体保険」や各種「共済」制度です。一般個人に販売されている保険より格安で提供されていることが多いからです。
保険会社の内勤部門では「団体保険で子供が自立するまで死亡保障を確保し、他の保険には入っていない」人が少なくない事実も付記しておきます。
団体保険が利用できない人は、保険金を月額で設定できる「収入保障保険」が有用だと思います。遺族年金に10万円上乗せするといった使い方をするわけです。
筆者に幼い子供がいたら、（最安値が期待できる）FWD生命の「FWD収入保障」を含めた相見積もりを代理店に依頼し、商品を選びたいと思います。
からの記事と詳細 ( 「生保商品ランキング」に載らない「最強」の保険 - 日経ビジネスオンライン )
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